マンションや一戸建て住宅購入時の頭金はどのくらい必要なのか?(頭金の目安)

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夢のマイホーム取得のために必ず必要となる「頭金」

マンションや一戸建て住宅を購入するに当たり、必ず必要となるのが「頭金」だ。

ときどき不動産のチラシなどを見ていると、「頭金0円」などと大きく宣伝しているものもあることはあるが、ご想像のとおり頭金がない状態で不動産を購入することは非常にリスクが大きい。

最悪不動産が購入できないことだってあるだろう。

加えて、マイホームとして不動産を購入する際には、住宅ローン以外にも細々としたお金がかかるものだ。

大きなものでは、家具の費用や引っ越し費用、その他の小さな費用では各種の手数料などがある。

頭金が出せないような経済状況ではそういった費用に対応ができない場合が多いだろう。

実際のところマイホームを購入する際には、どのくらいの頭金が必要なのだろうか?今回は簡単に考えてみよう。

世帯年収に対してどのくらいの物件(マンションや一戸建て住宅などの不動産)を購入することができるか?

具体的に頭金の額を考える前に、まずは世帯年収((夫の年収+妻の年収)の1年分)に対してどのくらいの物件(マンションや一戸建て住宅などの不動産)を購入することができるか?について考えてみよう。

実際のところ、よく言われるのが世帯年収の5倍程度の物件価格という目安だ。

大体のところはその目安程度で考えておけばよく、それぞれの年収例における物件価格は以下のようになるだろう。

世帯年収500万円の場合  2,500万円まで
世帯年収700万円の場合  3,500万円まで
世帯年収1,000万円の場合  5,000万円まで
世帯年収1,500万円の場合  7,500万円まで

これを見ていると、東京都心などでは2,500万円では購入できないことも多い事にも気づくのではないだろうか。

その場合、中古物件を探すことや、頭金を増やすこと、親から贈与を引き出すことを考える必要があるだろう。

実際のところ頭金はどのくらいの額が必要か(頭金の目安(最低・目標・理想))?

それでは、実際のところ実際のところ頭金はどのくらいの額が必要なのだろうか?

一般的に多くの人は、500万円から1,000万円ぐらいのところを目安にしているだろう。

もちろん、世帯年収の少ない世帯では500万円程度が多く、世帯年収が多くなるにつれ1,000万円程度頭金として準備する世帯が多くなってくるものとは考えられる。

目安としては、最低でも世帯年収の1年分、目標としては1年半分、理想は2年分だ。

以下に金額を記載するが、最低では一般的に平均よりも少し少ないか?ぐらいで、目標だと平均値より少し多いぐらい、理想金額だと多くの世帯の平均的な頭金の金額よりも少し多めになってくることだろう。

世帯年収500万円の場合
最低500万円 → 目標750万円 → 理想1,000万円

世帯年収700万円の場合
最低700万円 → 目標1,050万円 → 理想1,400万円

世帯年収1,000万円の場合
最低1,000万円 → 目標1,500万円 → 理想2,000万円

世帯年収1,500万円の場合
最低1,500万円 → 目標2,250万円 → 理想3,000万円

親からの贈与がある場合

多くの世帯では(とは言っても半分以下ではあると思うが…)、親からの贈与が500万円から1,000万円程度あることも少なくはないだろう。

それらの贈与がある場合は、頭金の額まで比較的容易に貯められるだろうし、頭金が贈与なしでも貯まるような貯蓄面から優秀な家庭の場合は、少し高い(贈与された額程度まで)物件をグレードアップさせて購入することも可能だろう。

しかし、グレードアップすればするほどメンテナンスや税金なども増えることはふまえて考えるべきで、物件のグレードアップよりも頭金の額を増やして、ローン負担をできるだけ抑えるべきだろう。

ハウスメーカーや工務店、建築家に依頼する注文住宅の場合は別途費用が必要となる

もし、ハウスメーカーや工務店、建築家に依頼することを考えいているような場合には、頭金の準備については注意が必要だ。

分譲マンションや分譲戸建てを購入するよりも多くの費用がかかるからだ。

(参考記事:設計士に依頼して家を建てる場合、頭金(現金)はどのくらい準備しておくべきか? )

もちろんマンションであっても引っ越し費用や家具購入費、場合によっては自動車の購入費用などは必要となってくるので貯めたお金を全部、頭金へとあてるのはよく考えた方が良いだろう。

まずは、年収の1年分を目指す

今回は、マンションや一戸建て住宅購入時の頭金について考えてみた。

とにかく覚えておきたいのは、購入する不動産は年収の5年分まで、頭金は最低年収の1年分ということだ。

目当ての物件を購入できない場合は、夫婦共働きで物件を購入することを念頭に置き、世帯年収(夫婦の合算年収)ベースで考えることだ。

しかし、夫婦のどちらかが失業した場合など、これは非常にリスクも大きいものだ。

そのため、頭金の額を多めに貯めておくなどのリスクを下げるための工夫が必要となるだろう。




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